子供を望む

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不妊、つまり子供を望んでいながら授からないカップルは年々増えています。女性の晩婚化、晩産化がその一因であると言われています。 不妊治療と言うと、お金がかかるものという印象があります。実際、治療がステップアップしていくと治療費は多くかかってきます。 しかし、不妊治療を受けるカップルの負担を減らすべく、様々な取り組みがなされています。一番知られているものは、行政による助成金です。高度医療である体外受精・顕微鏡受精に対して、申請すれば助成金が支給されるというものです。これは金額に上限があり、また女性側の年齢制限もあります。 また、不妊治療にかかる費用に使うという条件で借りられる銀行ローンもあります。保証会社の保証を受けられる事、一定の年齢などの条件をクリアすれば受ける事ができます。 財政的負担を減らす事は、心身の負担を減らす事にもつながり、ひいては健康な妊娠、出産にもつながっていきます。これらの制度を利用する事は妊娠にも良い影響を与えます。

診療には、保険診療と自由診療があります。保険診療は医療費の3割を自己負担で、残りを健康組合などが負担してくれます。自由診療は、保険が効かずすべてを自己負担で賄う事です。一般的に不妊治療は高額な医療費がかかると思われているのは、この自由診療の部分が大きなウェイトを占めるからです。 具体的に費用について見ていきましょう。 初期の治療であるタイミング法などにおいては、すべて保険適用の範囲内であるため、安く済みます。 その次のステップである人工授精は、男性の精液を精製して女性の子宮に流し込むというもので、一部自己負担となりますが、1〜3万円の自己負担で済みます。 その次の体外受精は精子と卵子を受精させて子宮に戻すというもので、自由診療の範囲が大きくなります。費用は10万円〜40万円が平均です。直接人の手で受精させる顕微鏡受精になると、さらに費用は上がります。 このように、不妊治療においてはステップアップするごとに自己負担が増える傾向にあります。